ユーザープロフィール

ゲストさん

記事や原稿の誤字・脱字を防止する方法5選

記事や原稿の誤字・脱字を防止する方法5選

仕事をもらえるライターは、文章が上手であるだけではありません。
記事を依頼する編集担当者は、ライター一人ひとりの仕事に対する姿勢や対応を見ながら、信頼できるライターへ優先的に仕事の依頼をしています。特に、業務上の「ミス」に対する考え方でその信頼度は大きく変化すると言えるでしょう。

今回は、ライターなら誰でも一度は経験のある、誤字・脱字やレギュレーションの読み漏らし、事実誤認などのミスについて取り上げます。編集者はライターにどのような対処を求めているのでしょうか。

■誤字・脱字は「軽微なミス」ではない

書き手が人間である以上、誤字・脱字をはじめとする「うっかりミス」は完全には防げません。しかしだからといって、「仕方のないことだ」と許されるわけではありません。「プロの仕事」として、ミスはあってはならないと強く認識しておくことが大切です。

たとえば、以下の例を見てみましょう。

「この方法は4%の確立で成功するといわれています。」

もし「4%」という数値は誤りであり、正しくは「40%」であったとしたらどうでしょうか。たった一字落としただけで文章の内容が大きく変わってきます。

さらにここでは、「確率」の変換を誤り「確立」としてしまっています。「確立」は「しっかり定めること」、「確率」は「確からしさの度合い」ですから、文章の意味が通らなくなります。場合によっては、「4%の確率はしっかり保証されている」などと文章の意味を誤解される可能性もあります。

このような例からわかるとおり、誤字・脱字は記事の信憑性を損なってしまいます。特に事実誤認ととられるような固有名詞や数字のミスは致命的であるといえ、編集者だけでなく、編集者に記事の提供を依頼しているクライアント企業からの信頼を失う危険もあります。信頼のおけないライターには、編集者も仕事をお願いしづらくなります。

もし、ミスをしてしまった場合は、指摘を真摯に受け止め、再発防止に努めましょう。また指摘を受けた際に、ライター自身から今後の具体的な再発防止策を伝えると、依頼する編集者も安心します。いい対処法が思い浮かばない場合には、編集者に相談してみるのもよいでしょう。

できるライターはやっている!ミス防止対策5選

ここで、実際に多くのライターが実践しているミス防止対策の例を5つ紹介します。ライティングにたずさわる人はぜひ参考にしてみてください。

【1】ドキュメントツールに記事を下書きする

記事を納品する前に、いったんWordなどのドキュメントツールに下書きし、ドキュメントツールの校正機能を利用すれば、誤字・脱字を発見しやすくなります。ミスをなくした状態で、記事を提出フォームへ転記しましょう。

【2】書いた記事を音読する

意外に思えるかもしれませんが、音読は視覚・聴覚という二つの感覚を使い、時間をかけて記事を読み直せる方法です。文章表現や表記のミスをじっくりチェックできます。

【3】時間をおいてからもう一度見直す

記事を執筆した直後よりも、しばらくたって頭がリセットされた状態で記事を読み直した方が、冷静に文章を確認できます。

【4】固有名詞は検索をかける

変換ミスを起こしやすい固有名詞については、記事中の固有名詞を検索エンジンにかけて念入りに確認しましょう。その際、該当商品・サービスを扱う企業や、地方自治体の公式サイトなど、権威のある情報を参照することが大切です。

【5】最後にレギュレーションと照らし合わせる

レギュレーションは記事を執筆する前に確認することが多いかと思いますが、執筆が終わってからもう一度、記事がレギュレーションを満たしているか最終確認をしましょう。見出しのルールやトンマナ、必須ワード・NGワードの条件は満たされているでしょうか。

おわりに

こちらでは、誤字・脱字などミスへの対処法に焦点を当てて紹介しました。今回の記事で紹介したミスへの対処法はどれも地道で時間のかかる作業ですが、ライティングの仕事においては「たかがミス」では済まされません。
「また次も仕事をお願いしたい」と編集者が思うようなライターは、一度犯したミスは繰り返さず、きちんとした対処法を実践しているはずです。思い当たる節のある人は、まず「ミス」に対する姿勢を見直してみてはいかがでしょうか。

著者プロフィール:伊藤 謙三
株式会社YOSCA 編集

青山学院大学経済学部卒業後、YOSCAに参画。ライターの記事を隈なくチェックして記事の品質を保つ「YOSCAの番人」であるとともに、ライターには一人ひとりにフィードバックを行って成長を促す「指導役」としての顔を併せ持つ。趣味は音楽鑑賞、アコースティックギター、カラオケ。

PR_infeed

PR_Relative

オウンドメディア運営会社の皆様へ

s

ページトップ